こんにちは、CCIでデータマーケティングの推進とプランナーを担当をしている三代(みよ)です。
本コラムではクッキーレス時代に注目されるソリューションであるデータクリーンルームの比較と代表的なサービス提供企業をまとめてみました。
自社が保有しているデータ活用にお悩みの企業様や広告効果分析の高度化を求めている企業様向けにデータクリーンルームを解説をさせていただきますので是非ご検討くださいませ。
■目次
データクリーンルームとは？
データクリーンルーム（Data Clean Room）とは、企業が保有する顧客情報（会員情報、購買履歴、行動ログ）をプライバシーに配慮をした安心・安全な環境で、広告効果分析やターゲット分析ができるクラウド環境のことをいいます。
ユーザーへのプライバシー配慮や個人情報保護法への対応が強く求められるこの時代に、さらにサードパーティークッキー廃止が後押しになり従来のデジタルマーケティングのパフォーマンス低下が懸念されております。そのような状況下で、不足するデータを補いつつ質と量が担保された分析環境としても注目がされております。
日本では2017年にGoogleがAds Data Hub (通称：ADH)をローンチして以降、メガプラットフォーマーを中心に続々とデータクリーンルーム環境の提供が開始されました。
今回はデータクリーンルームを定義をするにあたって2つのパターンに分けて解説ができればと思います。
メガプラットフォーマー系が提供するデータクリーンルーム
豊富な会員基盤（会員ID数）とユニークなユーザー行動情報を保有する大手メガプラットフォーマー(メディア)が主体で提供するデータクリーンルームとなります。
そのため、データクリーンルームを利用する際は、そのメディアに広告を出稿していたり、メディアが設けている条件をクリアして初めて利用が可能となります。
Ads Data Hub (ADH)
Googleが提供するデータクリーンルームとなります。
特徴はGDN、YoutubeなどGoogle保有の大規模なデータを使い横断的に且つ自由な分析ができる点ががあります。
自社で会員基盤をお持ちの企業様は、許諾のとれた自社会員ユーザーデータにGoogle広告接触者やオフライン起点の外部データ(テレビ、店舗購買、位置情報)を統合することでオンオフ統合視点での検証や分析が可能になります。
過去のコラムでも解説をしておりますので併せてご確認ください。
Googleが提供するデータクリーンルーム「Ads Data Hub」を活用して、何ができる？
Amazon Marketing Cloud (AMC)
Amazonが提供するデータクリーンルームとなります。
特徴はAmazon広告のログデータをほぼ網羅して分析対象にできる他、企業が保有しているファーストパーティーデータとのマッチングや、Amazon内の自社オーガニックユーザーの購買ログも使うことができる点があります。
Amazonに商品を販売しており且つAmazon広告で集客を行っている企業様においては、広告貢献効果が大事な指標になるかと思いますので、Amazon Marketing Cloudはそのニーズに答えることが可能な重要なソリューションになるかと思います。
こちらも過去のコラムで解説をしておりますので併せてご確認ください。
Amazonのデータクリーンルーム、知っていますか？Amazon広告の効果を可視化できるソリューション”Amazon Marketing Cloud”
Advance Analytics (AA)
Metaが提供するデータクリーンルームとなります。
特徴はFacebook/Instagram広告接触データを分析対象にできる点があります。Facebook/Instagramは豊富な広告フォーマットやセグメントデータがありますので広告効果検証においてはより詳細なアウトプットや広告効果検証が期待できます。
LINE Data Clean Room (LDCR)
LINEが提供するデータクリーンルームとなります。
特徴はトレジャーデータ社との共同開発により開発されたデータクリーンルームとなり、国内月間アクティブユーザー約9,200万人のデータを安心・安全な環境で活用できる点となります。
ただし、Treasure Data CDPを基盤としたサービスでもありLINE Data Clean Roomを利用できる顧客はTreasure Data利用しているなど一定の条件があります。
Yahoo!DataXross (YDX)
ヤフーが提供するデータクリーンルームとなります。
これまでインターネット黎明期から支えた圧倒的なデータ量と精度の高いYahoo!会員のデータを活用した自由な分析ができる点が特徴となります。
こちらも、LINEと同様でTreasure Data CDPを導入している企業でないと使えないサービスでもあるため、Yahoo!DataXrossを利用できる顧客はTreasure Data利用しているなど一定の条件があります。
独立系企業(プライベート系)が提供するデータクリーンルーム
導入を検討する企業が主導で独立したビジネスやマーケティングに活用ができる点が特徴なります。
上記メガプラットフォーマー系とは異なり、自社主導でデータクリーンルームを構築していくので自社の会員データや顧客データ以外のデータは入っていないです。そのため必要に応じてデータを調達する機能としてデータコラボレーション機能が導入されているのも特徴の一つとなります。
※データコラボレーション
企業間で同意の上で自社が保有するデータ(会員、2ndPartyデータなど)を共有し、顧客情報のアップデートやインサイトを発掘してマーケティング価値を向上させるプロセス
LiveRamp
共通IDソリューションを提供している代表的な企業であるLiveRampもLiveRamp Safe Havenという、プライバシーを重視したデータコラボレーションプラットフォームを提供しております。
本来はアドテク企業として広告主やアドネットワーク事業社を仲介する位置にあるためアドテク系データクリーンルームとも定義がされますが、データクリーンルーム専業企業のHabuを買収しておりさらなる機能強化が注目されております。Habuはメガプラットフォーマーが提供するデータクリーンルームをまさに名前の通りハブとしてアクセスできるプラットフォームを提供しておりました。
今回の買収により、メガプラットフォーマーへの対応とオープンな開発環境にも対応した統合的なデータクリーンルームの提供が期待されております。
Snowflake
Snowflakeもデータクリーンルームを提供している企業の一つとなります。Snowflakeを導入している企業は、Snowflake内のプラットフォーム上で、匿名化した自社データをマネタイズしたり購入したりすることが可能です。
主要なクラウドサービスとも連携しており、自社顧客情報のアップデートやデータコラボレーションによる顧客情報の高解像度化が可能となっております。
Acompany
独自開発に開発されているPETsは、国内法に準拠して安全にリスクを軽減したデータ活用が可能となります。
また、テクノロジー面においても秘密計算技術により、機密データの直接的な送受信を避け、個人を秘匿化/暗号化したままデータ分析が可能となっており最大限安全性に配慮をしたサービスを提供しております。
Syncly
CCIでもSyncly (シンクリー)という独自のデータクリーンルームを提供しております。
カナダを拠点として米国や欧州各国にデータコラボレーションプラットフォームを展開するOptable社と提携をして日本でのサービス展開をしております。
最大の特徴が簡単で見やすいUI設計で且つNo Code(SQLいらず)なプラットフォームとなります。
データクリーンルームやその他データソリューションはその特性上どうしてもデータ技術者やデータ抽出スキルを持った人材が必要となります。それが一因でデータクリーンルームの導入や活用が進まない要因にもなりますが、Synclyではそのような課題を解決できるソリューションにもなっております。
また、低コスト、高セキュリティ、データコラボレーションによるビジネス拡張に特化したソリューションである点も強みとなります。
Synclyの解説は以下の記事で詳しく解説しておりますので是非ご確認ください。
タイパも良くて高コスパ？独自のデータクリーンルームサービス「Syncly」の導入メリットとは？
最後に
いかがでしたでしょうか？
本コラムを通じて自社で保有している顧客データや会員データのアップデート、データを活用したマネタイズ化を目的としたデータクリーンルームの導入を検討している企業様がいましたら是非お問い合わせをお待ちしております。
CCIでは今回ご紹介したデータクリーンルームやSyncly (シンクリー) の他にもサードパーティクッキー廃止に対応したデータ統合支援・活用サービス Data Dig (データディグ)を提供しております。
広告ターゲティング、広告効果分析、広告最適化、コンバージョン欠損対策など様々な対策をご提供しておりますのでご興味のある方はぜひお問い合わせお待ちしております。