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Cookieレス時代の影響と対策とは?なぜコンバージョンAPIを導入すべきか?

こんにちは。CCI データプランナーの浅井です。昨今、世界的にプライバシー保護の潮流が高まり、デジタルマーケティングにおけるユーザー識別子として広く活用されてきたサードパーティクッキーやモバイル広告識別子の規制が強化されています。

 

今回は、クッキーに依存しないコンバージョン計測手法として注目されているコンバージョン欠損対策ソリューション「コンバージョンAPI」について、特徴や導入すべき理由をご紹介します。

 

■目次



 

◆クッキー規制により、適切な広告パフォーマンス評価が困難に

 

前段として、まず簡単にクッキーについて説明します。

【DD】cookies_banner_240115
クッキーとはウェブブラウザに保存される小さなテキストファイルで、ユーザーがウェブサイトを訪れたときに生成されます。これが広告プラットフォームや広告主によるユーザーのトラッキングや行動分析に使用されることで、広告主はユーザーの行動を追跡し、広告キャンペーンの効果を評価することができるという仕組みです。

 

しかし、プライバシー保護の観点からクッキーの利用規制が進んだことにより、ユーザーに対してトラッキングに関する選択権が与えられ、クッキーを拒否することができるようになりました。クッキーを拒否すると、同じユーザーの訪問履歴を一貫して追跡できなくなります。その結果、「コンバージョン欠損」、つまり、特定のユーザーが広告をクリックしてサイトを訪れ、最終的にコンバージョンに至ったというデータが欠落するケースが増えています。

 

◆自動入札にも悪影響が・・・

 

コンバージョン欠損は、自動入札の学習精度にも影響を与えます。自動入札は機械学習アルゴリズムに基づいていますが、これらのアルゴリズムはトレーニングデータに依存しています。そのため、アルゴリズムが精度の高い予測をするためには、量・質ともに高いデータが必要となります。

 

コンバージョンを最大化する自動入札であれば、コンバージョン数が増えるほどアルゴリズムはパターンを学習しやすくなります。これにより、広告主の目標であるコンバージョン数を最大化するための入札戦略がより適切に調整される仕組みです。
逆に、コンバージョン数が少ないと、


・パターンの学習がしづらくなる
 ↓
・自動入札精度が落ち、適切な入札価格で配信ができなくなる
 ↓
・CVが獲得しづらくなる&クッキー規制によりコンバージョン欠損が発生する&CPAが高騰する
 ↓
・CV数が少ないのでパターンの学習がしづらくなる

 

・・・と、負のスパイラルに陥ってしまいます。

これらを防ぐために登場したのがコンバージョン欠損対策です。

◆コンバージョン欠損対策(コンバージョンAPI)とは?

【DD】capi_flow_240115

コンバージョン欠損対策(コンバージョンAPI、通称CAPI)とは、Cookieに依存せずにマーケティングデータを計測できる仕組みです。コンバージョンAPIでは、事前に同意取得をした会員データを個人が特定できないようハッシュ化し、これを広告プラットフォームに直接送信することで、クッキーに依存することなくコンバージョンの計測が可能になります。これにより、前述したクッキー利用規制による影響の改善が見込めます。

 

コンバージョン欠損対策導入により実現すること:

 

コンバージョン欠損の軽減

自動入札の精度向上→広告配信精度の向上

 

CCIでも多くの広告主様のコンバージョン欠損対策の実装支援を行っており、多くの案件で導入前よりもCV件数アップ&CPA改善が実現しています。

【DD】capi_meta_pinterest_240115※Facebook、PinterestにおけるコンバージョンAPI導入前後のCPA比較


また、広告プラットフォーム/計測手法によっては、デジタル上でのイベントだけではなく、オフラインデータ(実店舗での購入・電話問い合わせ等)の取り込みもできるため、オンオフ統合のコンバージョン計測もできるようになります。

◆CCIでは主要媒体のコンバージョン欠損対策に対応

 

CCI 「Data Dig」で提供するコンバージョン欠損対策サービスでは、国内主要広告プラットフォーム7

社のコンバージョン欠損対策に対応しています。※1(2024年6月追記:Amazon広告、Microsoft広告にも対応し、現在は9社のコンバージョン欠損対策に対応。

【DD】capi_release_v2_240613

国内主要広告プラットフォーム9社

各主要の広告プラットフォームが提供するコンバージョン欠損対策の概要は以下リンクより参考ください。

・Google広告

・Yahoo!広告

・LINE広告

・X(旧Twitter)広告

・Meta広告(Facebook/Instagram)

・TikTok広告

・Pinterest広告 -国内初対応※2

・Amazon広告 -NEW!※3

・Microsoft広告 -NEW!※3

 

※1 CCI、「Data Dig」においてコンバージョン欠損対策サービスが国内主要広告プラットフォーム7社のCAPIに対応
※2 CCI、国内初「Pinterest コンバージョンAPI」を導入 ~クッキーレスに対応した新しい広告効果計測手法により、効果的な配信を実現~
※3 タグ形式での実装となります。

 

HTMLソース改修またはGTM設定追加などの比較的軽微な実装工数で導入いただけるものから、機械学習を組み入れた顧客のリード予測/LTV予測・CRMシステム連携といったオプションにも対応したプランまで、デジタルマーケティング環境に応じた柔軟な支援を行っています。

 

◆最後に:Cookieレス時代はいつから?

 

2017年、AppleがITPをリリースしたことを皮切りに、ブラウザ事業者によるクッキー規制の流れが加速しました。

【DD】colum_CAPI_0807_1

最後に残るGoogle Chromeでは、2024年1月4日から全世界のChromeユーザーの1%でクッキー規制が始まり、2024年7月22日には、Privacy Sandbox VP, Anthony Chavez氏よりGoogle Chromeにおけるデータプライバシー対策の方針転換が発表されました。

 

主な内容としては、2025年に予定されていたサードパーティクッキーの完全廃止を行わず、ユーザーが3rd Party Cookieの利用をOpt-in/Opt-outを選択できる機能を導入する方針に変更している点となります。

 

弊社の見解としては、AppleがiOS版アプリの事業者に導入を義務付けいているATTというプライバシーフレームワークを参考にしており、日本においてはデータプライバシーに対する慎重な姿勢が強く、Google Chromeにおける3rd Party Cookieの完全廃止はなくなったものの、心理的にブラウザ利用者が利用を許可することは考えづらいと考えております。

※参考:【基礎編】コンバージョンAPI(CAPI)とは?クッキーレスで注目されるコンバージョンAPI(CAPI)をわかりやすく解説

 

よって、WEB広告でのコンバージョン計測を行っている事業会社を中心にさらなるコンバージョン欠損対策の需要が高まっていくと予測されます。

 

影響が出てから対応するのではなく、先手の対応が今後のデジタルマーケティングの成功の鍵を握ると言っても過言ではありません。


「Data Dig」では、データ活用と基盤構築の分野に特化した専門家で構成しており、データ仕様の設計からAPIの実装、配信設計の提案まで、企業のデータ活用支援に向けた包括的なサポートを提供しています。 ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。


>>コンバージョン欠損対策(コンバージョンAPI)|Data Dig

>>お問い合わせフォーム|ポストクッキー時代のデータ統合支援・活用サービス『DataDig』

>>資料請求ページ|DataDig

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