こんにちは、CCIで企業のデータマーケティングの推進とデータプランナーを担当をしている三代(みよ)です。
本コラムでは、Cookieレス時代のコンバージョン欠損対策として注目されるコンバージョンAPI(CAPI)につきまして複数回に分けて解説させていただきます。初回は【基礎編】となります。
■目次
- Cookieレス時代はいつから？
- 具体的に”今”やるべきこととは？
- コンバージョンAPI(CAPI)とは
- 代表的なコンバージョンAPI(CAPI)サービス
- CCIが提供するコンバージョンAPI(CAPI)の強み
- 最後に
Cookieレス時代はいつから？
2017年、AppleがITPをリリースしたことを皮切りに、ブラウザ事業者によるクッキー規制の流れが加速しました。
Apple以外の各ブラウザ事業者が追随して同様の対策をする中で、主要ブラウザで高いシェアを誇るGoogle Chromeでは、2024年1月4日よりGoogle Chromeユーザーの1％に3rd Party Cookieの段階的な制限を開始しており本格的なクッキーレス時代が訪れようとしておりました。
ところが、2024年7月22日に、Privacy Sandbox VP, Anthony Chavez氏よりGoogle Chromeにおけるデータプライバシー対策の方針転換が発表されました。
主な内容としては、2025年に予定されていたサードパーティクッキーの完全廃止を行わず、ユーザーが3rd Party Cookieの利用をOpt-in/Opt-outを選択できる機能を導入する方針に変更している点となります。
弊社の見解としては、AppleがiOS版アプリの事業者に導入を義務付けいているATTというプライバシーフレームワークを参考にしており、日本においてはデータプライバシーに対する慎重な姿勢が強く、Google Chromeにおける3rd Party Cookieの完全廃止はなくなったものの、心理的にブラウザ利用者が利用を許可することは考えづらいためCookieレスの影響は大きく受けると判断しております。
※参考※
adjust社の2023年1-3月時点のApp Tracking Transparency (ATT）における調査では、20%以下しかトラッキングを許可をしておらずデータプライバシーに対する慎重な姿勢が読み取れます。
Google Chromeの今後のUI設計はまだ不明なものの、ブラウザ利用者が利用を選択する方式に変更になると同じ水準になる可能性が考えられます。
出典：Adjust Blogより
https://www.adjust.com/blog/app-tracking-transparency-opt-in-rates/
具体的に”今”やるべきこととは？
サードパーティクッキーが廃止されるとデジタル広告のターゲティングや効果計測に密接な「個」を特定した施策ができなくなるのがポイントです。
個が特定できなくなる(シグナルの取得ができなくなる)ことで広告パフォーマンスの悪化を招くことになり、結果として適切な広告施策の評価ができなくなることにつながります。
そこで、Cookieの規制が強化されていくなかで“今”やるべきことをまとめてみました。
①クッキーレス時代における影響度の把握
現在取り組んでいる広告施策における3rd Party Cookie廃止後の影響度を整理しましょう。
※とくにリターゲティング配信や媒体コンバージョンタグで効果計測をしているケースは要注意となります。
②プライバシーポリシーの対応(環境への対応)
個人情報保護法改正により広告主様が定める規約の改定及び広告主様が向き合うユーザーに対して顧客データを活用したマーケティングを実行する際は提示・許諾が必要となります。
とくにCookieレス時代においては1st Party Data(ファーストパーティデータ)を活用したデジタルマーケティングが推奨されるため、自社のプライバシーポリシーの対応状況を整理する必要があります。
※ファーストパーティデータ (1st Party Data)とは?
ファーストパーティデータ (1st Party Data)とは企業が自社で収集したデータとなります。ファーストパーティデータ (1st Party Data)は会員データ、購買データ、サイト来訪データ、キャンペーン参加データ、SNSアカウントデータ、CRMデータなど企業が様々なマーケティング活動から集めたデータのことを指します。
③コンバージョン欠損対策ソリューションの導入
コンバージョン欠損対策を推進することで、取得するシグナル総量を増やすことが可能になり最終的な広告効果向上につながることが可能になります。
Cookieレス時代におけるコンバージョン欠損対策として、1st Party Data (ファーストパーティデータ) からシグナルデータを補足して計測する手法が推奨されております。
代表的なコンバージョン欠損対策ソリューションとしてはコンバージョンAPI(CAPI)があり、Cookieに依存せずにマーケティングデータを計測できる仕組みとして注目がされております。
コンバージョンAPI(CAPI)とは？
コンバージョンAPI(CAPI)とは、Cookieを使わずに広告主のサーバーから媒体社のサーバーへ直接マーケティングデータを送信する仕組みです。広告主が持つマーケティングデータを個人情報が特定されない形でハッシュ化加工をして直接広告プラットフォームへ送信することで、プライバシーに配慮しつつ広告のコンバージョン計測や最適化の精度向上が期待できます。
コンバージョンAPIの特徴は、メールアドレスや電話番号といったカスタマー情報を広告プラットフォームに送信するシグナルに含められることです。広告プラットフォーマーが保有する会員情報と突合することで、Cookieの利用が制限されていても、コンバージョン計測をより強固なものにすることが可能です。
加えて、従来のCookieを発火させるピクセルタグの計測と比べ、ブラウザの読み込みエラー、広告ブロッカーなどの計測漏れによるシグナルデータの欠損を受けにくくもなります。
代表的なコンバージョンAPI(CAPI)サービス
主に2つの視点でご紹介できればと思います。
①コンバージョンAPIの実装が可能な広告プラットフォーマー
大手広告プラットフォーマー各社においてはコンバージョンAPIの仕様を広告主様、代理店様に向けて提供しております。
一部の広告プラットフォームでは、コンバージョン詳細マッチングや拡張コンバージョンなど様々な名称での、コンバージョン欠損対策ソリューションを提供しております。
以下、一覧となりますので参考ください。
その他、自社で顧客や会員ID基盤を持たないDSPやアドネットワーク事業者では、コンバージョンAPI(CAPI)ではなく、ファーストパーティデータ (1st Party Data)を連携した共通IDソリューションの導入やプライバシーサンドボックス（Privacy Sandbox）の導入・開発を通じてCookieレス対策を進めております。
詳しくは過去のコラムにて解説をしております。
②コンバージョンAPIの実装・最適化サービスを提供している事業者
・株式会社イルグルム
≪対応媒体≫Meta広告・LINE広告・Google広告・Yahoo!広告・TikTok広告
広告計測ツールの「アドエビス」でお馴染みのイルグルム社では「CAPiCO」というサービスを提供しております。特徴としては管理画面上で最小限の設定が実装が可能で最小限のコストで導入ができる点です。また「アドエビス」を導入している企業においてはさらに特別なプランでサポートを受けられます。
※参考：CAPiCOサービスサイトより
・株式会社グラフトンノート
≪対応媒体≫Meta広告・LINE広告・Yahoo!広告・TikTok広告・X広告(旧Twitter)・Pinterest広告
グラフトンノート社では「C-POP」というコンバージョンAPIツールを提供しております。CAPiCOと同様で最小限のコストでコンバージョン欠損対策を導入可能となります。
※参考：C-POPサービスサイトより
・株式会社電通デジタル
≪対応媒体≫Meta広告・LINE広告・Yahoo!広告・TikTok広告・X広告(旧Twitter)・Google広告
電通デジタル社ではCookieに依存しないデジタル広告計測基盤「X-Stack Connect(クロススタック・コネクト)」を提供しております。「CAPiCO」や「C-POP」とは異なり、顧客データ収集・統合・データ基盤構築と一気通貫で誂えていくサービスを提供しているのが特徴となります。
※参考：X-Stack Connectプレスリリースより
・株式会社CARTA COMMUNICATIONS(CCI)
≪対応媒体≫Meta広告・LINE広告・Yahoo!広告・TikTok広告・X広告(旧Twitter)・Google広告・Pinterest広告・Amazon広告・Microsoft広告
CCIでは、２つの形式でのコンバージョン欠損対策サービスを提供しております。
①Advanced Tagging
顧客データ(カスタマー情報)を付加したコンバージョンシグナルをコンバージョンピクセルで送信する形式。既存のコンバージョンタグを編集するライトなプラン
②Conversion API
顧客データ(カスタマー情報)を付加したコンバージョンシグナルをコンバージョンAPIで送信する形式。ブラウザの読込エラーや広告ブロッカーによる計測漏れなど取得仕切れなったシグナルを補うことで取得シグナルの総量を最大限上げるプラン
CCIが提供するコンバージョン欠損対策サービスでも詳しく紹介しております。
CCIが提供するコンバージョンAPI(CAPI)の強み
CCIが提供するコンバージョンAPI(CAPI)では主に4つの強みがあります。
①オフラインコンバージョン計測
CCIが提供するコンバージョンAPIでは広告主様のデータサーバー(顧客データ)と接続をするため、開発次第では実店舗購入データ、実店舗来店などのオフラインイベントとのマッチングも可能です。
※実装可能な媒体は限られております。
②デジタル広告パフォーマンスの最大化を視野に入れた導入支援
デジタル広告のパフォーマンスを最大化するには、Advanced TaggingとConversion APIの両形式の併用を推奨しております。
理由は広告プラットフォームに送りこむシグナルの送信量と情報量の拡大により広告最適化機能のマキシマイズが期待できるためです。
③9つの媒体に対応
最多の9つの媒体でコンバージョン欠損対策を提供しております。
≪対応媒体≫Meta広告・LINE広告・Yahoo!広告・TikTok広告・X広告(旧Twitter)・Google広告・Pinterest広告・Amazon広告・Microsoft広告
④コンバージョンAPIの導入からプランニング、運用改善まで一気通貫で対応
経験豊富なデータエンジニアがヒアリング～実装まで一気通貫で対応します。
また、その後の広告パフォーマンスの最適化まで支援が可能なため一気通貫でクッキーレス環境に対応したデジタル広告のパフォーマンスの最大化をご提供可能です。
最後に
いかがでしたでしょうか？
次回の第2回では【導入編】と題しまして、コンバージョンAPI(CAPI)の導入方法を解説させていただきます。是非以下よりご参照ください。
「Data Dig」では、データ活用と基盤構築の分野に特化した専門家で構成しており、データ仕様の設計からAPIの実装、配信設計の提案まで一気通貫で企業様の支援をさせていただいております。ご興味のある方はお気軽にお問い合わせくださいませ。
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